失敗した方へ

「なぜ失敗したのか？」

その原因を判断し、お受けできる案件がどうかをお答えいたします。
そもそも原因がわからないという場合には、依頼した業者が何もやっていないという可能性も高いです。
なぜなら、報告をしっかりしていないということに他ならないからです。
調査工作をしっかり行ったのであれば、報告は当然の義務ですし、請け負っている側も「報告したい」という気持ちもあるはずです。
しかしそこが曖昧であったり、おざなりなのであれば、誠実にやっていないととるのが妥当です。
逆の立場で考えてみるとお分かりいただけると思います。

お受けできる別れさせ屋の案件

• 工作がばれていない。
• 無理な方法での工作を行っていない（複数人の工作員、過剰な接触回数など）。
• そもそも前業者が何もしていない。

対象者にもその周囲にも、別れさせ屋がばれてなく、警戒もしていない状態であれば、２社目であってもお受けすることは可能です。
その場合、前業者で行った手法、報告内容、期間などの細かい情報をお伝えいただいた方がより良いでしょう。
中には、ちゃんとやっているように見えて全くの虚偽報告をしている業者も存在します。
そのため、まずはお話しをお伺いし、判断させていただきます。

前業者としても「工作で警戒されました」とは言わないと思います。
そのため、全く現場が荒れていないと思って新たな工作に取り掛かったとしても、実際現場に入ったら警戒心を持たれていたということもあります。
最終的には実際に動いてみないと判断できないことですが、事前に摘み取れる芽は摘み取っておくべきでしょう。
また万が一別れさせ屋を行えないような状況であった場合、初回調査を行った段階で契約を終了させていただくこともございます。
その場合も、弊社の費用体系なら最低限の費用で済みますので、まずは一度着手して様子を見てみるというのでも良いでしょう。

お受けできない別れさせ屋の案件

• 現場が荒れている（対象者に別れさせ屋がばれている、近所住民に目をつけられている）
• 前業者との契約が切れていない
• その他「お受けできない案件」に該当するもの

お話しをお伺いした上で、明らかに現場が荒れていることがわかる場合、依頼をお断りしております。
警戒されている中で調査工作を行えば、後々警察沙汰になるリスクが高いです。
また前業者との契約が切れていない場合は、一度終了させてから弊社との契約を結んでください。
業者の中には、解約金や返金等の関係から、なかなか契約を終了させてくれないところもございます。
しかし先延ばしにしても業者にしかメリットはありませんから、早いうちに切ってしまったほうが良いでしょう。
解約にあたり異論がある場合には、国民生活センターや警察に相談するのも一つです。